このコラムも2014年4月15日に第一回を書いて以来、
５０回目になりました。

昨年にはこのコラムをまとめて整理した本、
「人材育成担当者のための　絶対に行動定着させる技術」（Profuture）
として発刊されました。
http://pdcfa.com/jp/book/

これは、今まで６０社１１０研修以上に導入されている
目標達成に向けた行動習慣化メソッド「PDCFAサイクル」
の導入ノウハウをまとめているものでもあります。

おかげさまで大変多くの人たちに読んでいただいております。

今日のコラムは５０回の記念号として、
このメソッドが生まれた経緯を紹介します。

年表で振り返ります。

・1999年　株式会社ネットマン設立
・2000年　ケータイ活用学習支援システム「C-Learning」出荷
・2001年　社内アンケートシステム「きくすけ」出荷

この２つのITシステムをつかって行われてきたことは、
企業においての「教育効果測定」のためのデータ収集と、
大学においての「モバイル活用」した学び合い教育です。

ここで当時、佛教大学の西ノ園晴夫先生と出会い、
「協調自律学習論」と関わります。
企業では、コンピテンシー（行動様式）を根付けるため
ITシステムを活用するサービスは行われていました。

・2004年　NPO法人人材育成マネジメント研究会　設立

ここで教育効果測定の第一人者　堤宇一氏と出会い、
インストラクショナルデザインと効果測定の技術に関わります。
この当時からやりっぱなしの研修は問題になっていました。

・2005年　行動改善システムActionT.C. 特許出願。翌年出荷
（2007年日本で、2012年アメリカで取得に成功）

コンピテンシーの定着モデルとリフレクション、
フィードバックモデルそして効果測定技術を混在させた画期的なITシステム。

明治大学阪井和男先生を通じ東京大学名誉教授の佐伯胖先生と出会い、
「学ぶとは何か」というテーマに関わりました。
リフレクションの技術に深みが加わりました。

・2010年　パートナービジネス開始
　PDCFAサイクルのメソッドと研修開発技術を体系化し、
　研修ベンダーに提供を行う代理店ビジネスを開始。
　現在約３０社のパートナー企業が自社の研修に融合して提供しています。

・2013年　「絶対に達成する技術」(KADOKAWA)出版
・2013年　　米国にてO1ビザ（卓越能力者ビザ）獲得し展開
・2015年　「絶対に行動定着させる技術」（Profuture）出版
　　　　　　NPO法人 学習分析学会 設立 Learning Analytics開始

2016年現在　PDCFA＋ActionT.C.による行動定着型研修は
延べ12000人が活用しています。

こうやって思えば、「行動定着」は１５年挑戦し続けているテーマです。
最初はITシステムだけの提供だったのが、
それだけでは足りず研修メソッドの開発に至っています。

その中では様々な出会いがありました。
企業の人材育成担当者はもちろん、
研究会で出会った大学の先生型には多く指導もらいました。
感謝してもしきれません。

これからも メソッドやITにさらに磨きをかけて、
このテーマで挑戦し続けたいと思います。

さあ！
『研修担当の皆さん！行動定着に地道に挑戦し続けよう』

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永谷研一 著
『人材育成担当者のための　絶対に行動定着させる技術』(ProFuture)