このメソッドとITシステムの融合で全ての研修に行動変容とエビデンスを。

研修の効果を示す「成長カルテ」 ActionT.C.が自動でリアルタイムな効果測定を実現する

ICTを活用した研修デザインが可視化する行動定着のデータ

研修で計画された行動が、現場である職場に戻ったあとに実行されたかどうかわからなければ、研修のPDCAを回しようがありません。現場の不満のすべては「研修は報告完了書で終了」となっていることに起因しているのです。本当に今のままでいいのでしょうか?これからの研修の納品物は何でしょうか?

研修の目的は、学んだことを活かして仕事の成果を上げてもらうこと。すなわち「職場での行動」です。そうであれば、研修の納品物は、研修後の「行動定着のデータ」のはずです。職場に戻ったあとに、誰がどんな行動を実践し定着させることができたのか、どのような行動をどれくらいしたのか、定量・定性データを研修の納品物とすべきなのです。今、求められているのは、やりっぱなしにせず「行動」までつながる研修であり、その研修の納品物は当然受講生の行動定着の度合いや成長の軌跡を示す「成長カルテ」だと考えます。
「中間管理職社内研修」終了報告書

※行動習慣化ITシステム ActionT.C. 「成長カルテ」

行動習慣化ITシステム「ActionT.C.」は、受講生が研修後もPDCFAサイクルを続け、行動変容するために 利用されるものですが、自動での効果測定を行うことも可能です。各種データがダウンロードでき、じっくり 分析ができるようになっています。

データが証明する行動変容への有効性 行動定着型研修とActionT.C.でEQ能力は改善

Level3(行動変容度)とLevel4(業績貢献度)の比較分析が可能に

ActionT.C.のデータは行動実践のプロセスデータです。そのデータと、研修の目的である業績等のデータを比較分析することでさらに深い分析が可能となります。一例として去る2015年9月19日 学習分析学会、第一回研究会において、フィードバックがEQ(情動知能)に与える影響について、後藤晶 (山梨英和大学)、 三森 朋宏(日立インフォメーションアカデミー)、永谷研一(株式会社ネットマン)による共同研究発表が行われました。本研究により、以下のような考察がされました。

・行動習慣化プログラム(リーダー研修+ActionT.C.2ヶ月)の前後にEQ調査を実施。
・すべての受講生のEQ能力のレベルアップが確認された。
・ActionT.C.(プロセス)データである、フィードバックした回数、人数、文字数と
EQデータの相関が確認された。
・特に「自己パターンの認識」「結果を見据えた思考」や「楽観性」にポジティブな結果が得られた。


【研究論文タイトル名「協力行動としてのフィードバックが研修効果に与える影響」】
受講生のEQ能力のレベルアップが図れた

※画像は発表時のスライドより引用

Learning Analyticsに関する学会設立 学習者の学習活動を記録・分析・研究

教育・学習・トレーニングの実践における質の保証

学習分析学会
教育の情報化が進展するにつれて、学習者(児童/生徒/学生/受講者)の学習活動を記録・分析し、その結果を様々な形で役立てる Learning Analytics が注目されています。本学会は、2006年に発足したNPO法人 「人材育成マネジメント研究会」を前身とし、このLearning Analyticsに関する調査・研究・普及啓蒙を目的 として作られました。

Learning Analytics とは、教育・学習・研修の分野では、学習者は与えられた教科書や教材を読むだけでは なく、問題を解く・他の学習者と議論し共有する・成果を報告する、といった活動を通して、より深い理解が 得られます。従来の紙媒体を用いた学習でも、こういった活動に関する情報の収集や分析は行われてきました が、手書きの情報をパソコンに入力する手間が大きく、一般には普及していませんでした。近年、学習者が使 うパソコンやタブレット端末を通して、学習活動の履歴情報を自動的に収集し、分析する手法が注目されてい ます。これが Learning Analytics (LA)と呼ばれるものです。履歴情報の自動収集技術だけでなく、統計処 理の手法やツールが発達し、またビッグデータ解析手法の適用も検討されており、分析技術も発展しています。 しかし、この情報をどういった目標に向けて分析し、有用な知見を引き出すかといった、標準的な手法はまだ 定まっていません。これに対し、国際会議などで各国の研究者がさまざまな提案や議論を行っているところで す。LAの適用先として、学習者の状況や習熟度に応じた個別学習の支援、教員の授業方法の改善支援、また 学校評価やIR (Institutional Research) などがあります。

本会では、研究会の実施や会誌の発行を通じて、学習活動の履歴情報に対する収集や分析方法、またそこから 得られる知見を、会員の皆様と共有したいと考えています。これにより、現在進められている教育の情報化が より効果の高いものとなり、今後の「より良い学び」を促進するものと考えています。
  • 選ばれる理由

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  • 研修構造

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  • 導入実績

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